外壁塗装で後悔しないために、保証内容を確認しよう
外壁塗装をする際には、工事後の保証やアフターサービスも気になるところです。
「塗装直後に剥がれが発生してしまう」「耐用年数に至らない間に激しく劣化してしまう」といった事例も起きてしまっています。
このようなトラブルが起きてしまっても、保証があるのと安心感が大きく違います。
実際には、業者によって保証の範囲や保証期間は様々です。
どういった保証があるのかを知っておき、保証の有無によるメリットやデメリットを把握した上で業者選びを進めていけると良いですね。
ここでは、外壁塗装工事で付けられる代表的な保証をいくつか紹介していきましょう。
目次
- 塗装後に不具合が起きるケース
- 外壁塗装の保証のしくみ
- メーカーが保証をつけられない理由
- 保証の種類
- 確認するべき保証の範囲
- 外壁塗装は保証がある方がよい？
- リフォーム瑕疵保険
- 安心確実な外壁塗装は辻塗装にお任せください
塗装後に不具合が起きるケース
外壁塗装の工事後に、不具合が見つかってしまうことがあります。
工事後まだ日が浅いのに塗膜が剥がれてしまったり、ひび割れが起きてしまったりといった場合です。
このような不具合の原因は、塗膜の密着がうまくいかないことがあるからです。
外壁材は、基本的には塗料がとても付きづらいものです。
そこで塗料を付きやすくするために、塗装前にできるだけ汚れを落としたり、ケレン作業で表面をザラザラにしたりといった工夫をしています。
また、洗浄後や塗装後のしっかりとした乾燥も大切です。
こういった作業が不十分だったり、省略してしまったりといった、悪質な工事によって塗膜の剥離やひび割れが起きることがあります。
他にも、外壁材の状態や立地環境をしっかり把握した上で、相性の良い塗料を選定しないと、剥がれやひび割れが起きる場合もあります。
悪質な事例以外にも、想定外の原因や職人の知識不足で不具合が起きてしまうことはあります。
外壁塗装は手作業に頼る部分が大きいために、万が一の不具合というのは残念ながらゼロにはできません。
そこで、優良な業者ほど手厚い保証を用意しているというわけです。
外壁塗装の保証のしくみ
たとえば、電化製品のようなものには、メーカーが一律にメーカー保証を付けています。
万が一、初期不具合が発生してしまった場合には、保証期間内であれば無償で交換や修理をしてもらうことができます。
一方、塗装工事では基本的には塗料メーカーの保証は付きません。
その代わりに、施工店が独自に自社保証を付けている場合が多いです。
他にも、第三者保証という、中立的な立場の団体や組合による保証を付けている場合もあります。
第三者保証の場合には、特定の機関の検査を受けることで、施工に問題ないと認められた場合に保証が付く仕組みになっています。
このような保証がついている場合には、工事後に万が一の不具合が起きてしまっても、補修してもらえるので安心です。
メーカーが保証をつけられない理由
塗料メーカーが保証を付けていないのは、いくつか理由があります。
まず、塗料はそのまま使うのではなく、塗装時に攪拌して使うことが多いことが挙げられます。
2液型と呼ばれる塗料では、塗装する直前に決められた比率で塗料と硬化剤を混ぜ合わせます。
艶の具合や微妙な色合いを、現場で調合することもあります。
もし硬化剤の量が規定どおりでなかったら、塗料が密着しない原因になってしまいます。
次に、塗装工事は職人の技量に頼る部分が大きいことが挙げられます。
塗料の仕様どおりの条件で施工が行われているかどうかを、メーカーは確認できません。
季節や天候によって、塗料の乾燥時間は大きく変わります。
次の塗料を塗れる状態になったかどうかは、現場の職人の判断にゆだねられることが多いです。
塗料によって塗り方は細かく定められていますが、守られていない場合には不具合の原因になる可能性があります。
塗装前の準備から、下地の適した処理、塗料の組み合わせ方、塗料の配合、塗装方法など、すべてマニュアル通りに実施して、はじめてメーカーが謳う耐用年数が実現できます。
そのため、現実的にはメーカーが施工後の保証まで行うことは難しいのです。
ただし、例外もあります。
一部のメーカーでは、認定施工店制度を設けています。
施工の状態までメーカーが管理することで、メーカーが保証をつけている場合もあります。
保証の種類
外壁塗装工事で付けられる保証には、自社保証、第三者保証、メーカー保証と大きく分けて三種類があります。
それぞれの特徴を、詳しくみていきましょう。
自社保証
多くの外壁塗装業者では、自社保証をつけています。
塗装業者独自の保証は、独自保証やオリジナル保証と呼ばれる場合もあります。
3年、5年、10年といった保証があり、無償で付けてもらえるパターンがほとんどです。
業者がサービスとして行っている範囲なので、業者が倒産してしまった場合には、保証を受けることはできません。
塗装は日々劣化していくものなので、どこまでを保証の範囲とするのかは難しい面があります。
10年保証といっても、実際のところ10年経てば塗装はかなり劣化が進み、再塗装を検討するような時期に差し掛かっているでしょう。
それを、10年前と同じ状態に無償で戻すというのは現実的にはできません。
かといって、保証が何もなく施工だけをして後のことは知りません、というのは発注する側としては不安です。
安心して発注してもらえるように、「施工後も万が一のことがあったらできる限りの対応はします」という、業者の誠意で自社保証をつけている場合が多いようです。
あいまいな保証では、不具合がでた時にトラブルの元になりかねません。
口約束ではなく、保証書を発行してもらうようにしましょう。
実際のところは、誠実な業者であれば保証の有無に関わらず、不具合があればすぐ駆けつけて対応してくれます。
逆に悪質な業者だった場合、保証があっても理由をつけて対応を断られてしまうこともあります。
そのため、形だけの保証にこだわらず、信頼できる業者かどうかを見極めることが大切です。
第三者保証
第三者保証とは、施工する業者ではなく、別の団体が保証をする制度です。
塗装業者の相互補助の仕組みを利用する場合や、保険会社の保険に業者が加入する方法があります。
第三者保証の場合は、万が一業者が倒産しても保証が継続されます。
一例を挙げると、日本塗装工業会の「ペインテナンス」という保証があります。
日本塗装工業会の会員である業者が塗装を行った場合に、工事後の審査に合格すれば5年の保証を付けてもらえるというものです。
もし施工業者が倒産しても、別の会員の業者がメンテナンスを引き継いでくれます。
似たような仕組みの保証では、建築産業専門団体連合会の「長期性能保証制度」、全国マスチック事業協同組合連合会の「長期性能保証書」、各都道府県の塗装工業協同組合による性能保証などがあります。
第三者保証では、業者によって有償としている場合もありますので確認しましょう。
メーカー保証
塗装工事では塗料メーカーの保証がないのが一般的です。
しかし最近では、「認定施工店」制度が設けられ、メーカーが保証をするパターンも出てきています。
認定施工店とは、メーカーが独自に定めているもので、塗料や塗装に関する講習や、審査に合格した業者に対して認定をする制度です。
塗料の中には、認定施工店でしか扱えない商品もあります。
例えば、日本ペイントのダイヤモンドコートというシステムは、メーカーが研修・実習を行い、認定された施工店のみが扱うことができます。
そして、認定された施工店の工事に対して、塗料の種類によって3～7年の保証が付きます。
万が一施工店が倒産した場合もメーカーが引き続き保証しますが、メーカーが倒産してしまった場合には保証は無くなります。
塗料の扱いは難しく、高機能な塗料では特殊な扱い方をする商品もあります。
正しく施工しないと性能を発揮できないため、きちんとした指導の下で施工をする必要があるのです。
メーカーとしても、認定施工店制度があることで、間違った使い方をされて塗料の評判が落ちてしまうといった心配がありません。
施工する業者としても、メーカーの審査を受けて認定されているということで、顧客からの信頼を得ることができます。
認定施工店制度を設けているメーカーはいくつかありますが、保証を付けられる塗料は限定されています。
メーカー側が耐久性に自信のある、ハイグレードな塗料に対して保証をつけていることが多いようです。
確認するべき保証の範囲
いざ保証を利用するとなった時に困らないよう、保証を付けてもらう際には、その内容についてもきちんと確認しておきましょう。
保証の対象になる状態
塗装の不具合のうち、どの状態になった場合に保証が適用できるのかを確認しましょう。
よくある不具合では、まず塗膜の剥離が挙げられます。
下塗り材が不足していたり、下地の状態が悪かったりすると剥離しやすくなってしまいます。
また、塗装後数年で色褪せが生じてくるような場合も不具合といえます。
他には、塗料の量が不足していて、塗りムラが生じているケースもあります。
これらは、施工時のミスが原因であることが大半です。
保証の範囲に、剥離や色褪せが含まれているかチェックしましょう。
保証の対象になる部分
外壁以外の箇所の扱いがどうなっているか、確認が必要です。
なぜなら、塗膜の剥離が起きやすいのは外壁自体よりも、金属部分や雨樋などの付帯部分であることが多いからです。
また、鉄部ではサビが出てきてしまうこともあります。
すぐに錆びてしまうようなら、塗装前にしっかりしたサビ止め処理やケレン作業が行われていなかった可能性があります。
これらの不具合に対応してもらうためにも、外壁以外の部分がどこまで保証対象となるかを確認しておきましょう。
ただし、付帯部分は保証に含まれていない場合が多いようです。
保証期間
保証期間は、3年、5年、10年といったパターンが多いようです。
それ以上の15年、20年というのは、塗料の耐用年数から考えると、確実に保証をしてもらえるのかどうか心配になってしまいます。
長期間の保証となっている場合は、どのような理由で長期の保証が可能なのか、どの範囲までが保証されるのか、しっかりと確認した方がよいでしょう。
3年、5年、10年の違いは、主に塗料の耐用年数の違いが大きいです。
塗料にはベースとなる樹脂によって、ウレタン、シリコン、フッ素などいくつかの種類があり、耐用年数が違います。
高額な塗料になるほど耐用年数が長くなる傾向があるので、保証期間も長めとなります。
保証対象外となる場合
工事後によくあるクレームとして、色味がイメージと異なっていたというものがあります。
しかし、基本的にイメージの違いは保証の対象とはなりません。
小さい色見本のサンプルや、パソコンの画面で見た色合いは、実際に外で見る広い面積に塗られた色とは印象が違うことも多々あります。
できるだけ、サンプルは大きなサイズで確認し、外の明るい場所で見るようにしましょう。
他には、天災や火災などの自然現象が原因の場合や、建物の構造上の欠陥が原因の場合には、保証の対象外となることが多いようです。
外壁塗装は保証がある方がよい？
最近では、保証をつけている業者の方が多いでしょう。
保証はあった方がよいですが、保証がついていれば安心とも言い切れません。
なぜなら、保証を逆手に取って受注しようとする悪質な業者もいるからです。
「10年保証もついて、この価格でできます」と保証を前面に押し出しておきながら、万が一施工不良があっても対応しないケースもあります。
保証でトラブルにならないためには、保証書をきちんと発行してもらうこと、保証範囲や保証期間についてもしっかり確認することが基本です。
何より、書面での約束事だけでなく、困っているときに親身に相談に乗ってもらえるかといった信頼関係を築けるかどうかを第一に考えましょう。
保証以外にも、定期点検などのアフターサービスの有無も確認しておきましょう。
施工不良が原因の場合、ほとんどは1年以内に不具合が見つかります。
アフターサービスで、施工後のチェックをしてもらえると安心です。
リフォーム瑕疵保険
保証以外にも、外壁塗装工事の場合にはリフォーム瑕疵保険を利用することもできます。
生命保険や医療保険と似た仕組みで、保険会社に保険料を支払い、万が一の場合に保険金を受け取ることができるものです。
リフォーム瑕疵保険の加入手続きは、工事業者が行います。
また、どの業者でも手続きできるわけではなく、審査に合格している業者だけとなります。
保険料は、工事の依頼主が支払います。
保険期間は1年間です。
保険に加入する際には、工事の立会い検査を受けることになります。
塗装の仕上がりに関し、第三者のチェックを受けることができるので安心感が増します。
工事後に塗膜の剥がれやひび割れが起きてしまった場合には、工事業者に修理を依頼します。
修理に必要な費用は、保険会社から工事業者へ支払われます。
工事業者が倒産してしまっている場合でも、修理費用は補償されます。
より安心して工事を進めたい場合や、工事業者の自社保証だけでは物足りない場合には、リフォーム瑕疵保険の加入を検討してみるとよいでしょう。
安心確実な外壁塗装は辻塗装にお任せください
外壁塗装工事では、工事後の保証をつけている業者がほとんどです。
保証があれば、「工事後に塗膜が剥がれてしまった」といったようなケースで、補修や工事のやり直しをしてもらうことができます。
しかし、保証を逆手に取った悪質な業者もいるので注意が必要です。
後にトラブルにならないためにも、塗装工事の契約の際には、どのような保証がつくのか、保証範囲や保証期間がどうなっているのか確認することが重要です。
もちろん、口約束ではなく保証書を受け取るようにしましょう。
もし、福岡で外壁塗装をご検討中なら私たち辻塗装にご相談ください。
私たち辻塗装は、36年間塗装一筋で営業を続ける塗装専門業者です。
もちろん、使用する塗料に合わせた保証を付けており、保証書もお渡ししております。
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